博士学位論文

著書(分担執筆)(Amazonへのリンクをつけています)

  1. 無形資産の会計 2006年6月 中央経済社 編著者：伊藤邦雄他 担当部分pp. 125-129 pp. 214-231
  2. 高校生のための大学の授業―学問から見る企業のかたち― 2008年4月 弘文堂 著者：水島治・安田行宏・柳田卓爾・丸山正博・手塚広一郎・石井昌宏・奥田真也 pp. 217-250
  3. 分析的会計研究 　2010年4月 中央経済社 編著者：太田康広他　担当部分pp. 107-125
  4. 企業会計研究のダイナミズム　　2012年5月　中央経済社　編著者：伊藤邦雄　担当部分pp. 101-109
  5. ビジネス会計検定1級公式テキスト2013-14年版　2013年8月　中央経済社 編集者　大阪商工会議所　著者　平松一夫他　担当部分　pp.201-210

論文(査読付)

  1. 繰延税金とその配分法の市場における解釈-銀行決算をもとに 2001年5月　一橋論叢 　第125巻第5号 pp.494-509
  2. 銀行の貸倒引当金設定をめぐる会計政策-税務政策・自己資本比率規制への対応の観点から　 2001年11月 一橋論叢 第125巻第11号pp.553-565
  3. The Relationship Between Bank Risk and Earnings　Management: Evidence from Japan　(共著)　2004年5月　Review of Quantitative Finance and Accounting　著者：安田行宏・奥田真也・小西大　Vol. 22 Issue 3 pp. 233-248
  4. 情報の複雑性が資本市場参加者に与える影響について　2005年9月　現代ディスクロージャー研究 第6号pp. 39-48
  5. 日本の会計利益と課税所得の差異に関する分析　2006年9月　会計プログレス　著者：山下裕企・奥田真也　第7号pp. 32-45
  6. 企業による包括的な情報開示活動の効果－コーポレート・レピュテーションとの関連－　2006年12月　社会関連会計研究 著者：記虎優子・奥田真也　第18号pp.31-43
  7. IPO企業のコーポレートガバナンスの決定要因　2007年3月　経営分析研究　著者：奥田真也・髙原利栄子・鈴木健嗣　第23号pp. 43-50
  8. The Effects and Determinants of Extensive Disclosure: Evidence from Japan 2007年12月 Corporate Ownership & Control 著者：記虎優子・奥田真也 Vol.5 No.2 pp. 212-224
  9. ノイズトレーダーリスクと会計政策の関連性について 2009年3月 現代ディスクロージャー研究 著者：奥田真也・中條良美 第9号 pp. 21-31 
  10. CSR投資、啓発された投資家と財務ディスクロージャーの関係について 2009年3月 年報経営分析研究 第25号 pp.55-62
  11. 企業の社会的責任（CSR）に対する基本方針と内部ガバナンスの関係―テキストマイニングを利用して― 2009年6月 一橋ビジネスレビュー 著者：記虎優子・奥田真也 第57巻1号 pp.152-163
  12. CSR活動がリスクに与える影響について 2009年6月 証券経済研究 第66号 pp.39-50
  13. Value Relevance of Profit Available for Dividends 2010年4月 Asia-Pacific Journal of Accounting and Economics 著者：奥田真也・坂上学・椎葉淳 Vol. 27 No. 1 pp. 41-56
  14. An Evaluation of the Relative Importance of Parent-Only and Subsidiary Earnings in Japan: A Variance Decomposition Approach 2010 年9月 Journal of International Accounting Research 著者　奥田真也・椎葉淳 Vol. 9 No. 1  pp. 39-54
  15. Who benefits from the adoption of IFRS? 2011年 The Japanese Accounting Review Vol. 1. pp.61-69
  16. わが国の会計制度改革期における利益の質と個別リスクとの関係について 2011年8月 証券アナリストジャーナル 著者　奥田真也・北川教央 第49巻8号 pp. 39-54
  17. 残余利益モデルによる過剰分散制約の検証 2011年10月 阪南論集. 社会科学編 著者　中條良美・奥田真也 第47巻第1号、1-10頁
  18. 税効果会計アノマリー : 法人税等調整額と株式リターン予測 2012年8月 証券アナリストジャーナル 著者　後藤晋吾・柳瀬典由・奥田真也 pp. 39-54
  19. 内部統制システム構築の基本方針についての適時開示がリスクに与える影響2014年3月 経営分析研究, 著者　記虎優子, 奥田 真也, 第30号、pp. 22-33.
  20. Systems Integration, Management Involvement and Quality of Internal Controls and Auditing, 2015年11月, Asia-Pacific Management Accounting Journal,　著者　奥田真也・中島真澄 Volume 10 Issue 1,1-22
  21. 営業部門における業績評価とICTの関係について, 2016年, メルコ管理会計研究,　著者　椎葉淳・奥田真也, 第9号-I,15-28
  22. Management Forecasts, Idiosyncratic Risk, and the Information Environment, 2016年,International Journal of Accounting ,　著者 北川教央・奥田真也　
  23. Deferred Taxes and Cost of Debt: Evidence from Japan, 2016年, Asia-Pacific Journal of Accounting and Economics ,　著者　稲村由美・奥田真也
  24. Stock price responses to the eco-points programme for electrical household appliances: evidence from Japan,　2017年　著者　爲近英恵・奥田真也

論文(査読無し)

  1. メインバンクは財務危機企業の会計政策に影響を与えるか? 2003年3月 東京経大学会誌・経営学 著者：奥田真也・安田行宏 第234号　pp. 231-244
  2. 繰延税金資産に対する評価基準の変遷について-アメリカの事例をもとに  2003年6月 大阪学院大学流通・経営科学論集 第29巻1号　pp. 3499-3519
  3. キャッシュ・フロー情報の予測可能性と現代会計構造  2003年9月 本会計研究学会スタディ・グループ 『現代会計構造の研究－新会計システムの構築に向けて　最終報告書』 pp.138-147
  4. 税効果会計を利用した会計政策は行われているのか?-米国の研究からの証拠 2004年1月 大阪学院通信 第34巻10号　pp. 811-824 
  5. 繰延税金の市場における評価―日本からの証拠 2004年6月 大阪学院大学流通・経営科学論集　第30巻1号　pp.3839-3857 
  6. 将来キャッシュ・フローの予測可能性について－シミュレーション手法を用いて 2005年6月 大阪学院大学流通・経営科学論集 第31巻1号　pp. 4093-4011 
  7. アナリストレポートと会計政策の価値関連性についての理論的考察 2005年10月 東京経大学会誌・経営学 著者：奥田真也・安田行宏 第246号　pp. 29-39
  8. 包括的情報開示に対する企業姿勢の規定要因  ―ステークホルダー・アプローチに立脚して― 2006年5月 會計 著者：記虎優子・奥田真也 第169巻5号　pp. 75-87
  9. 企業による社会責任活動の規定要因―包括的企業情報開示との関連― 2006年8月 會計 著者：記虎優子・奥田真也 第170巻2号　pp. 227-238 
  10. 会計利益と課税所得の差異(BTD)の傾向と決定要因：3種のBTDの比較 2006年11月 税に関する論文入選論文集 著者：奥田真也・山下裕企・米谷健司 第2回　pp. 32-74 
  11. 会計不正をどう防ぐのか－ゲーム理論からのアプローチ 2007年4月 企業会計 第59巻5号　pp. 744-749 
  12. 税効果会計の認識規準を巡る「主観」と「客観」の相克について 2007年7月 大阪学院大学流通・経営科学論集 　第33巻1号　pp. 25-44 
  13. 日本における社会責任投資ファンドの特性について 2009年3月 大阪学院大学流通・経営科学論集 第34巻1号　pp. 4639-4656 
  14. 日本における長期カレント実効税率の実態と規定要因  2011年4月 産業経理 著者：奥田真也・山下裕企 第71巻1号　pp. 45-54 
  15. 内部統制とガバナンスに関する日米比較（一）（二） 2011年6・7月 會計 著者：:須田一幸・佐々木隆志・中島真澄・奥田真也　第179巻6号(6月号) pp. 122-138　第180巻1号(7月号) pp. 115-129 
  16. 監査における実証研究：将来の研究に向けた枠組みと証拠　2012年9月　日本会計研究学会特別員会『監査論における現代的課題に関する多面的な研究方法についての検討』最終報告書 著者：:奥田真也・武田史子・矢澤憲一　担当部分 pp.50-54 
  17. 内部統制システムと監査の質の決定要因　2012年10月　企業会計　著者： 奥田真也・佐々木隆志・中島真澄・中村亮介　pp. 102-108
  18. 情報システムの統合と仕訳頻度、決算日数の関係について　2013年10月　産業経理　第73巻第3号　pp. 144-153
  19. 情報システム統合と財務会計システムの満足度の関係　2015年3月　企業会計　第67巻第3号　pp. 433-438
  20. 情報統合の規定要因と効果：アンケート調査を基に　2016年3月　大阪学院大学流通・経営科学論集　著者　石倉 弘樹・後藤 晃範・喜田 昌樹・奥田 真也pp. 6085-6100
  21. 日本企業のCSR活動と税負担削減行動の関連性 2016年12月 青山経営論集　著者　山下裕企・奥田 真也　pp.25-34
  22. 税負担削減行動と企業価値の関係について 2017年7月 証券アナリストジャーナル　著者　奥田 真也　pp.25-34

研究ノート

  1. 環境並びに品質投資の情報開示に対する証券市場における反応について　2008年7月 大阪学院大学流通・経営科学論集　pp. 4511-4522
  2. 企業内情報活用に関する調査 2015年3月 大阪学院大学流通・経営科学論集　著者　石倉 弘樹・後藤 晃範・喜田 昌樹・奥田 真也pp. 5925-5938

その他学会報告多数

inserted by FC2 system